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2021.02.02

火災保険の払いすぎに注意!適正額と保険料を下げる5つのコツを紹介

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火災保険の払いすぎに注意!適正額と保険料を下げる5つのコツを紹介

マイホームを買うとき、建てるときや、賃貸で部屋を借りるときに入ることになる火災保険。賃貸の場合は火災保険に入ることが入居の条件とされていますが、マイホームを買う方もほとんどが火災保険に入るのではないでしょうか。

火災保険は、その名前から「火事が起きたときの損害を補償してくれるもの」と思っている方も多いと思いますが、実は火災保険は火事の他にも落雷や水災による損害など、幅広い補償のある保険です。

自然豊かな日本は自然災害も多いため、火災保険の加入はとても大切なもの。しかし、なんとなくで火災保険を決めてしまうと、保険料を払いすぎることになったり、思っていたほど保険金を受け取ることができないなど、後々でトラブルが発生してしまうことも。

この記事では、火災保険の保険料の払いすぎを防ぎ、自分に合った火災保険に入るために知っておきたい情報をご紹介いたします。

さまざまなリスクをカバーできる火災保険

火災保険 払いすぎ

火事のほか、自然災害などさまざまなリスクをカバーすることができる火災保険。

一般住宅の火災保険は「家庭総合保険」という一つのパックのようになって提供されており、その中には火災保険だけでなく、さまざまな補償が一緒になって含まれています。

  1. 火災・爆発・破裂・落雷
  2. 風災・雹災・雪災
  3. 物体の衝突・落下・拓い
  4. 水漏れ
  5. 水災
  6. 盗難
  7. 集団活動に伴う破壊行為や暴力

保険商品はさまざまな保険会社によって販売されていますが、基本的には上記のように分類されます。

保険会社によってもどの補償が含まれているかは異なりますが、多くは下記のような3つのプランを出しています。

  • すべての補償を含んだプラン
  • すべての補償から水災のみ抜いたプラン
  • 火災、風災、盗難など必要最低限の補償のみのもの

では、保険会社によって何が違うのかというと、「特約」の部分で違いがあります。基本の契約内容のほかにオプションとして特約をつけておけば、実際に建物などが損害を受けたときに支払われる損害保険金とは別に、さまざまなトラブルに備えることができます。

保険商品を選ぶときには保険会社ごとの特約の内容をチェックして、どんな特約を付加するかを考えるようにしましょう。

建物と家財の2つが補償対象

火災保険では、建物と家財の2つが補償対象となりますが、持ち家か賃貸かで違いがあります。

戸建てなど持ち家の方の場合は建物と家財を、一方で賃貸の方は家財のみ契約します(賃貸の場合、建物の火災保険は大家さんが契約)。持ち家の場合でも、建物だけ、家財だけなどどちらか一方だけを契約することも可能です。

マンションの場合は自分の部屋のみが対象となり、エントランスなどほかの住民も使用する共用スペースに関してはマンションの管理組合が火災保険に入ります。

戸建ての場合は一般的に、建物本体だけでなく車庫や物置、塀、門、ガス・水道・電気などの設備やエアコンなども含まれますが、同じ敷地にある別の建物については含まれません。

盗難を対象とする保険に加入すれば現金や通帳などは決められた範囲内での補償がありますが、自宅にあるパソコンなどのデータや電子マネーの残高などは補償対象外となるため注意しましょう。

火災保険は新価を基準に

建物は新価と時価という2つで評価され、この評価額によって、火災保険の保険金額は変わってきます。新築であれば建物の価格で、中古の場合は地域、建物の面積と構造によって計算されます。

保険は新価を基準として、払いすぎや不足のないように保険金額を決定することが大切です。

  • 新価…同等の建物を再び建て直すために必要な額
  • 時価…建物の経年劣化分を新価から差し引いた額

たとえば3,000万円の建物だとして、保険料を安くするために2,000万円の保険金額を設定した場合、もしも火災で家を失ってしまった場合でも2,000万円しか受け取ることができません。

その逆に、新価が1,500万円なのに2000万円の保険金額を設定しても、もらえる額の上限は1,500万円のため、高い保険料を支払っても損をしてしまうことになります。

火災保険の適正額はいくら?

火災保険 払いすぎ

上記でご紹介した新価で計算することによって、適正額で火災保険を契約することができます。

新価額を超えた分はかけすぎになってしまい保険料が無駄になるため、新価が2,000万円であれば、保険金額も2,000万円で契約するようにしましょう。

もしも家が全焼してしまった場合、新しい家を探すか建てるかすることになりますが、火災保険の保険金が不足していると住宅ローンを払いながらさらに負担を背負うことになってしまいます。過不足のないように設定することが大切です。

火災保険の払いすぎ防止!保険料を抑える5つのコツ

実際、多くの場合で火災保険を払いすぎているケースが起きています。

火災保険が不足してしまっては大変ですが、家を買うための費用のほかにも引っ越し費用など何かとお金のかかる家購入の際には、なるべく出費は抑えたいもの。

ここからは、払いすぎや不足を防ぎつつ、保険料を抑えるためのコツをご紹介していきます。

ハザードマップで立地を確認

自分の家にはどのような補償が含まれるプランがいいのか、ハザードマップで家の立地を確認することで見えてきます。

ハザードマップでは、もしも洪水が起きた際に浸水してしまうと予想される地域や深さが書かれています。家がこの地域に該当するのであれば、水災についての補償もある保険を選ぶと万が一のときに安心です。

その逆で、浸水が予想される地域から離れている場合や、マンションの高層階に住んでいる場合などは水災の被害を受けるリスクは低いため、水災補償のない保険を選ぶことで、保険料を抑えることができます。

水災補償があるかないかで、保険料は20%〜25%ほど変わってくるため、ここはしっかりチェックするようにしましょう。

なお、浸水の心配はない場合でも、土砂崩れの危険が考えられる場所に家がある場合は水災補償を含む保険がおすすめです。

短期ではなく長期に

火災保険は、保険期間を短期ではなく長期に設定し、一括払いにすると保険料が割引になります。

最長で10年ですが、これを一括払いにすると保険料は18%ほど抑えることが可能です。

保険会社によっても割引率や支払い方法に違いはありますが、少しでも保険料を安くしたいという方は期間を長期に設定するのもいいでしょう。火災保険だけでなく、地震保険も長期にすると割引があります。

免責金額で保険料を抑える

損害が起こった際、契約者が自分で負担することになる額のことを免責金額といいますが、免責金額がある分、保険料を低くすることが可能です。

たとえば、100万円の損害が出た際、免責金額が20万円であれば、20万円は自己負担となり、残りの80万円を保険金として受け取ることができます。

保険金額を低めに設定する

保険金額は建物の新価の80%〜120%で設定することができます。どのくらいの範囲で設定できるかは保険会社によっても異なりますが、保険金額を低めにして、その分保険料を抑えるという方法もあります。

ただし、既にご紹介のように、保険金額を低く設定すればもしも損害が起きたときに受け取れる金額は少なくなります。

もしも火災で家を失った場合は賃貸も検討するという場合は保険金額を低めに設定するというのも一つの方法ですが、家を建て直したいという場合には保険金額は下げないほうがいいでしょう。

保険会社を比較する

同じ補償内容だったとしても、保険会社によって保険料が変わってきます。

不動産会社などから勧められた火災保険をそのまま契約するのではなく、一旦持ち帰り、ほかの保険会社とも複数比較してみるといいでしょう。

一括見積もりサービスなどもあるため、そのようなサービスを活用すれば複数社の見積もりを取ることが可能です。

まとめ

大事な家や家財を守るための火災保険は大切なものですが、払いすぎや逆に不足してしまっているという可能性もあります。

払いすぎを防ぐためにも、自分の家に合った補償内容であるかどうか、確認してみましょう。

また、せっかく火災保険に入っているのであればしっかり活用することも大切。火災のほかにもさまざまな災害に幅広く補償がある火災保険を使えば、お得に屋根修理を行うこともできます。

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