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2021.02.03

火災保険で雨漏り修理!経年劣化は補償対象になる?注意点を解説

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火災保険で雨漏り修理!経年劣化は補償対象になる?注意点を解説

もしものときのための火災保険。マイホームを購入するとき、建てるとき、賃貸で部屋を借りるときなど、ほとんどの方が火災保険に加入しているのではないでしょうか。

実は、屋根の雨漏りは加入している火災保険を活用して修理できる場合もあります。

そこで気になるのが経年劣化も補償対象となるのかということではないでしょうか。

結論から言いますと、経年劣化による雨漏りの場合は火災保険は適用されず、保険金を受け取ることができません。

この記事では、どのようなケースであれば火災保険の補償によって屋根の雨漏りを直すことができるのか、詳しく解説していきます。

雨漏りは家の資産価値を大きく下げてしまう

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雨漏りは予想もしていないときに突然起こるもの。しかし、雨漏りは実は非常に厄介で、怖いものです。不動産業界ではもっとも家の資産価値を下げてしまうトラブルとして知られています。

1箇所の雨漏りだとしても対処せず放置してしまうとやがて被害が広がり、さまざまなトラブルに見舞われてしまうことに。

どのようなトラブルかというと、具体的には下記のようなものです。

  • 雨水によって建物の木材が腐敗する
  • シロアリによって家を破壊されてしまう
  • カビなどの被害

屋根は24時間365日、雨風から家を守っていますが、雨漏りを起こし雨水が家に侵入すると湿気が多くなるため木材腐朽菌が繁殖し、やがて木材を腐らせてしまいます。

雨漏りが酷くなれば、家に与える悪影響もより大きくなり、家の耐震性能や安全性を低下させてしまうことになります。

また、湿気を多く含んだ木材はシロアリの好物だと言われています。雨漏りで雨水が染み込んだことにより建物の木材が腐敗を起こしてしまうだけでなく、同時にシロアリ被害を受けることになる可能性もあります。

雨漏りでは天井や壁のクロスにシミが見られるようになることも特徴です。

シミができているということは、同時にカビが発生している可能性が高いです。カビは喘息などの呼吸器疾患やアトピーなどのアレルギーを引き起こしてしまうこともあるなど、大切な家族やペットに健康被害が出てしまう危険も考えられます。

このように、雨漏りは修理しないまま放置してしまうと、大きなトラブルに発展しかねません。大切な家を守るためにも、雨漏りを見つけたら早めに対処するようにしましょう。

経年劣化は対象外!火災保険が適用されないケース

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火災保険はさまざまな災害を幅広くカバーすることができる保険です。

契約した補償内容にもよりますが、風災や水災などによって受けた被害を補償してもらうことが可能です。

現在、加入している火災保険を使うことでマイホームの雨漏り修理も行うことができますが、どんな場合でも補償対象となるわけではありません。

下記では火災保険が適用されないケースについて詳しく解説していきます。

経年劣化

日々風雨にさらされている屋根は、時間とともに経年劣化を起こします。これはどんな屋根でも避けることができないことであるため、雨漏りの原因が経年劣化によるものだと考えられる場合は、加入している火災保険の補償で修理することはできません。

どのような場合に経年劣化と判断されるのかというと、何のメンテナンスも行わないまま10年以上放置しているケースなどです。

もしも劣化具合が激しい場合、台風や暴風、雪害などの災害によって屋根が壊れてしまったとしても経年劣化が原因となって引き起こされた雨漏りであると判断されてしまうケースもあるため、注意するようにしましょう。

リフォームの際に起きた不良

屋根は年月を経ることによって劣化します。色落ちが気になった場合に塗り替えなどのメンテナンスを行ったり、増築によるリフォームを行うこともあるでしょう。

リフォームを行う際に屋根材を割ってしまったことで雨漏りが引き起こされるというケースも考えられます。これは人災のため、火災保険の対象外となり保険金を受け取ることはできません。

ただし、リフォームを行った業者の過失によって雨漏りが生じてしまったという場合にはリフォームを行った業者に責任を取ってもらうことができます。不具合が生じたことを説明し、修理してもらいましょう。

もしもトラブルが起きてしまった場合でもしっかりと対応してくれる業者であるのかどうか、事前に確認しておくようにするといいでしょう。

初期不良

雨漏りの原因がマイホームを建てるときの初期不良である場合、家を建てた業者によるミスであるため、火災保険の対象外となります。

初期不良の場合、新築から10年以内であれば家を建てたハウスメーカーなどに報告することで、雨漏りなどを無償で修理してもらうことが可能です。

家を売る側は10年間の瑕疵保証責任が義務付けられており、もしも家を売った業者が倒産していたという場合でも住宅瑕疵担保責任保険を使うことが可能です。

火災保険を使って雨漏りを直せるケースとは?

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上記でご紹介のように、避けられない経年劣化による雨漏りや、リフォーム業者などのミスによって引き起こされた雨漏りの場合、火災保険の補償は適用外となります。

火災保険で雨漏りを修理することができるのは、風災や雹災、雪災など自然災害によって被害を受けた場合です。

  • 台風や暴風雨によって雨樋が外れてしまった、瓦がずれた、スレートが浮いてしまった
  • 雪の重みで屋根が壊れてしまった
  • 突風で飛んできた自転車が屋根に当たり、壊れてしまった
  • 降ってきた雹が天窓に直撃し、穴があいてしまった

このようなケースでは、火災保険を使って屋根の修理を行なうことができる可能性が高いです。

保険会社によっても補償内容は異なっているため、自分の加入している火災保険の契約内容を確かめてみるといいでしょう。

火災保険で雨漏りを修理する際の注意点

火災保険 雨漏り 経年劣化

もしも突然雨漏りが起きてしまったとき、火災保険に入っているのであればそれを利用して屋根を修理したいとお考えの方は多いのではないでしょうか。

ここからはそんなときに気をつけておきたい注意点について解説します。

火災保険が適用されることを確認してから修理する

自然災害によって受けた被害と認められず、経年劣化によるものだと判断された場合、火災保険を利用することはできません。

補償の対象外となった場合は、修理費用は全額自分で負担することになります。火災保険を活用して修理することが可能であるのかどうか、あらかじめ確認しておくようにしましょう。

被害を受けた日から3年以内に申請を行なう

火災保険には有効期限があり、これはほとんどの場合で3年となっています。自然災害による被害を受けたら、3年以内に申請を行なうようにしましょう。

ただし、可能な限り早く連絡することをおすすめします。なぜなら、時間が経過すると自然災害によって受けた損害であると証明することが難しくなってしまうからです。

まずは保険会社に電話で相談してみるといいでしょう。

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雨漏りは不快な思いをするだけでなく、じわじわと家を破壊していく恐ろしいトラブルです。

気になる雨漏りや壁紙のシミ、屋根の破損がありましたら、まずは屋根の点検を行ってみるのがおすすめです。

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成果報酬となっており、損害がなければ調査費は無料ですのでまずは一度お気軽にお問い合わせください。

まとめ

雨漏りは、大切なマイホームの資産価値を大幅に低下させてしまうリスクのあるトラブルです。静かに進行し、家を腐らせ、安全性や耐震性能を低下させてしまうことになるため、雨漏りの兆候を見つけたら被害が広がってしまう前に、早めの対処を行なうのがおすすめです。

加入している火災保険を活用すれば、屋根に雨漏りが起きてしまったときに修理することができますが、経年劣化の場合は補償の対象外となりますので注意しましょう。

屋根は家を守っている大切なものですので、壊れたり雨漏りが起きてしまう前にメンテナンスや修理を行なうことも大切です。

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